価格だけでなくサービスにもこだわる、量販店系サイト

家電量販店ノジマ

ポイント獲得サイトが“量販店の宿命”を超える

家電量販店が、価格だけで勝負する時代は終わった。これからは、サービスの質が問われる。これが、家電量販店ノジマのポリシーだ。80年代、時代に先駆けてデジタル商品のカテゴリーショップを開店し、現在も着実に新店舗を増やしている家電量販店である。同社の携帯サイト「モバのじ」は多くの量販店が展開するショッピングサイトとはひと味違う、ポイント獲得サイトである。量販店の宿命ともいえる価格競争ではなく、あえて質にこだわる携帯サイト、そこで見えてくるものとは?

アクションツールとしての携帯サイト

携帯電話を商品として取り扱っている量販店だからこそ、ノジマの携帯に対する洞察は深い。同社のポイント獲得携帯サイト「モバのじ」は、単なる販促ツールではなく、購買を促すアクションツールとして位置づけられている。ウィンドウショッピングのつもりで店内に足を踏み入れた顧客でも、きっかけさえ与えれば購入につながる。その背中を押すことができるのが携帯である、と考える。

「モバのじ」で、モバコインという独自のポイントを貯めて店舗へ行くと、ポイントが還元されて安価に買い物ができる。顧客にメリットを与え、メーカーにも不当な価格競争で迷惑をかけることなく、なおかつ社内的には利益につながる。この三者に三様の喜びを与えるしくみが、ポイント獲得サイトというかたちになった。

ポイント機能以外にも、ニュース速報などの情報が充実しているのも面白い。一見、ノジマとは関係のないこういったコンテンツこそ、「モバのじ」を訪れた人々へのサービスなのだ。

価格を求めるだけのユーザーは、もういらない。ノジマファンになってくれる人々を増やしたい。そんなコンセプトに裏打ちされ、関った人々全員が喜ぶ価格設定とサービスを

提供することが「モバのじ」の役目なのである。

20万人を超えるアクティブ会員を抱えるコツ

ノジマファンを増やす、その具体策はメルマガ会員の獲得にある。「モバのじ」の現在の会員数は24万人。膨大な会員数もさることながら、そのすべてが確実にサイトを訪れるアクティブな会員だという。

アクティブ会員を創造するには、それなりのノウハウがある。同社では、会員登録時に記入された履歴を綿密に分析し、ニーズに即したメルマガが配信されるよう、細心の注意を払っている。年齢や性別だけでなく、購入商品ごとにユーザーをセグメントし、ターゲットの嗜好にあった情報を届けているのだ。

メルマガ配信時に活用しているのが、betrendのメール配信サービス。早さと確実性に定評があるこのサービスを使えば、20万人を超える会員へのメールもタイムリーに送信することができる。メルマガの配信先をターゲットによって選別したり、配信時間のタイミングを図ったり。こういった煩雑な作業も、betrendなら、あっけないほど簡単だ。

家電量販店ノジマ相模原本店

成果の見える携帯サイトを目指して

「携帯サイトを作ると、いくら儲かるの?」

携帯サイト開設時には、どんな業種においても、必ず、投げかけられる疑問である。

まして店舗という最前線で、価格という“命のやりとり”をしている量販店なら、なおのこと。ノジマでも、似たような疑問が表出したことは想像にかたくない。ノジマファンのためにサービスの質を上げるという大義と、数字として成果が出なければ携帯サイトを作る意味がないという実と。

（上）　携帯クーポンで来店促進

矛盾をはらんだふたつの目標を達成するため、ノジマのモバイルチームは魅力的なキャンペーンを実現させてきた。

たとえば2007年春には、品切れ状態が続いていたDSの入荷情報を携帯サイトで告知した。するとメール配信から5時間後には、店舗に300人の行列ができたという。また、2008年新春には、モバイル限定商品として、液晶テレビ1台を88円（!）で売り出した。ほぼプレゼントに近いこのキャンペーンには7万人もの応募者が殺到したという。宝くじにも匹敵する確率で人気が殺到し、社内外の話題を集めた。

この魅力的なキャンペーンが実現したのは、人的努力が大きい。携帯サイトを運営するモバイル・ソリューショングループは、全員20代。メンバーにはWEBの専門家や広告経験者、店舗で実際に売り上げを伸ばしてきた店長もいる。出自が異なるかれらの頭脳が結集することで、組織の枠を超えた大胆なキャンペーンやユーザーのニーズに即した携帯サイトが実現した。結局、どんな携帯サイトも、ハンドリングするのは人間である。

家電量販店ノジマ

1982年にオーディオ・ビジュアルのカテゴリーショップとして神奈川県に１号店がオープン。デジタル商品をジャンルごとに細分化したユニークなコンセプトと、品揃えの専門性が評判を呼ぶ。現在では年商1000億を超える急成長を遂げ、神奈川県を中心に関東甲信越地区に85店舗、携帯電話販売を専門とするテレマックスを42店舗構える。先ごろプロ野球球団「横浜ベイスターズ」、サッカーのJリーグ「横浜FC」とスポンサー契約を結び、2008年シーズンから、選手ユニフォームに「Nojima」のロゴマークが掲出される。

ウェブサイト

http://www.nojima.co.jp/